経理、調達・購買、一般事務職、ゲーム会社・エンタメ業界、メディカル・医療業界、社会のインフラ業界（電気・ガス・水道など）、不動産業界、大企業・上場企業、転勤なし、産休・育休取得実績あり、多目的トイレの障がい者雇用の求人が86件あります。

一般事務での募集ではございますが、仕事観ややる気次第でより多様な業務にもチャレンジできます。 既に障がいのある方が複数名働いており、安心して働くことができる環境で長期就業可能です。また、職場は活気があり明るい雰囲気です。 メンバーとコミュニケーションをとりながらコツコツ働きたいという方におすすめです。 ※朝の通勤ラッシュを避けた出勤時間や時短勤務など、勤務時間については相談させていただきます。

（注）社内風景のお写真につきましては、新型コロナウイルス感染症禍以前に撮影したものです。 現在は3密を避けた就業が可能であり、社内全体で新型コロナウイルス感染症対策に取り組んでいます。 ①安定性と将来性が高い事業です。現在、日本全国のマンションストック戸数は、約630万戸あり、その中で築年数20年以上のマンションは40%以上。つまり、老朽化による修繕の必要性のある物件は増え続けており、マンション管理のニーズは拡大していくと予想されています。 ②フレックスタイム制度があり、自分らしく働ける制度が整っています。

◆ 明るく活気がある職場です。従業員それぞれの能力が最大限に発揮できるよう適材適所に配置を行い、そのひと”らしさ”を大切にしながら、ご活躍を頂ける環境です。

◆ 明るく活気がある職場です。従業員それぞれの能力が最大限に発揮できるよう適材適所に配置を行い、そのひと”らしさ”を大切にしながら、ご活躍を頂ける環境です。

私たちは医薬品開発の一部を製薬会社から受託し、効率的に医薬品を世に送り出すサポートを行っています。多くのクライアントにご指示をいただき成長を続け、2019年には東証マザーズ上場を果たしました。社員も増え、さまざまな働き方を認める土壌が育つ当社では、時差出勤や勤務日数の配慮、通院への配慮など、個々の状況に応じて個別に対応することが可能です。 一方で、障がい者であっても健常者であっても、単に業務をこなすだけでなく、きちんと付加価値を生むことができるよう、教育指導を行うなかで成長してもらいたいと考えています。今の職場で、障がい者だからということで限定的な仕事しかさせてもらえない方、必要以上に過保護にされている方。特別扱いされているような環境に不満をお持ちの方は多くいらっしゃるのではないでしょうか？ 私たちは、社会で必要とされたい、仕事にやりがいを感じたいと思っている方々と一緒に仕事がしたいと考えています。

社員が働きやすい環境作りに力を入れています。 フレックスタイム制・在宅勤務制度の導入や入社日に10日間付与される有給休暇、確定拠出年金の導入や育児関連の休暇制度や支援金支給など充実した福利厚生制度のほか、社員のモチベーションにつながるイベントを企画しています。 産前産後休暇・育児休業からの復職率はほぼ100%に近い環境を実現しております。 また社員の教育・研修体制にも力を入れています。 基礎、実務、フォローアップと合計250時間以上に及ぶ「新人教育研修」を皮切りに、「階層別研修」や「プロジェクト特化研修」「社内勉強会」など継続的な研修を通じて、業務ごとに必要な知識を習得。さらにe-ラーニングや社外研修などスキルアップの機会を提供しています。

・障害の内容や、今までの経験に応じて出来る仕事を担当いただきます。 ・電話対応はございません。 ・障がい者雇用実績有り(聴覚障がい、精神障がい) ・銀座線京橋駅に直結しています。雨の日でも濡れずに通勤することができます。 　※JR東京駅、都営浅草線宝町駅からも通勤が可能です。

穏やかな雰囲気の社風が特徴で、落ち着いて働きたい方にぴったりの環境です。 残業はそれほど多くないため、お仕事と充実したプライベートという、オン・オフメリハリのある働き方が実現できます！ また突発的なお休みがあってもお互いにフォローし合う体制が整っていため、通院など事情のある方も安心して働くことができます。 この働きやすさや居心地の良さ、福利厚生の充実から長期勤務している社員も多くいます。 腰を据えてコツコツ長期的に働きたい方、大歓迎です！

◎残業はほとんどなくワークライフバランスが取りやすい仕事です ◎スキルに合わせて担当業務を調整いたします ◎一人ひとりに合わせた丁寧なOJT研修がありますので安心です ◎アットホームな雰囲気でお仕事できます ◎沖縄事務センターの従業員数は10名、男女比5：5、平均年齢37.6歳です

■場所：東京駅に隣接しているため、非常にアクセスが良く、通勤しやすい環境です。 ■ダイバーシティ推進について 当社は女性活躍推進に優れた上場企業の１社として、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定し、平成28年3月16日に発表した平成27年度「なでしこ銘柄」に選ばれました。