東京(23区内)、営業事務職、SE・ITエンジニア・プログラマー、金融・保険業界、不動産業界、研究・学術業界、その他の業界、大企業・上場企業、社宅・家賃補助制度、社員食堂・昼食補助ありの障がい者雇用の求人が12件あります。

社員一人ひとりの力を大切にする当社では、人物本位の採用により幅広い職種で障がいのあるスタッフを起用しています。一般的な事務職を中心に、来客受付や電話応対などお客さまと関わる機会のある職場も含め、障がいの内容により配慮。配属部独自の業務をお任せすることもあります。

成長戦略の立案から設計・実行まで、これまでのご経験を思う存分発揮してください。

（注）社内風景のお写真につきましては、新型コロナウイルス感染症禍以前に撮影したものです。 現在は3密を避けた就業が可能であり、社内全体で新型コロナウイルス感染症対策に取り組んでいます。 ①安定性と将来性が高い事業です。現在、日本全国のマンションストック戸数は、約630万戸あり、その中で築年数20年以上のマンションは40%以上。つまり、老朽化による修繕の必要性のある物件は増え続けており、マンション管理のニーズは拡大していくと予想されています。 ②フレックスタイム制度があり、自分らしく働ける制度が整っています。

◆ 明るく活気がある職場です。従業員それぞれの能力が最大限に発揮できるよう適材適所に配置を行い、そのひと”らしさ”を大切にしながら、ご活躍を頂ける環境です。

穏やかな雰囲気の社風が特徴で、落ち着いて働きたい方にぴったりの環境です。 残業はそれほど多くないため、お仕事と充実したプライベートという、オン・オフメリハリのある働き方が実現できます！ また突発的なお休みがあってもお互いにフォローし合う体制が整っていため、通院など事情のある方も安心して働くことができます。 この働きやすさや居心地の良さ、福利厚生の充実から長期勤務している社員も多くいます。 腰を据えてコツコツ長期的に働きたい方、大歓迎です！

・本人の適性や志望に合わせてポジション決めます。 ・求人内容は弊社新卒採用のものと同様です。（障がいに合わせた配慮は行います）

障がい社員の平均勤続3年以上,教育・研修制度が充実,上場企業,増収増益企業,資格取得支援あり,グローバル企業,フレックスタイム制導入,アットホームな雰囲気,福利厚生に自信あり,若手社員が多い 車椅子用エレベータ・多機能トイレ設置あり,通院の配慮可能,通勤時間の配慮可能,電話対応の配慮可能,エレベータあり,洋式トイレあり,転勤なし,産業医の配置あり

本人の適性や志望に合わせてポジション決めます。

01 障がいのある社員向けの環境、配慮等 障がい者職場定着支援組織「チームWITH」による支援活動 三井住友海上では、全国の職場で働く障がいのある社員が、それぞれの職場で「働く喜びを見出し、能力を十分に発揮できる」職場環境づくりを目指し、1987年8月に『チームWITH』を発足しました。「チームWITH」とはWILLINGLY & THOUGHTFULLY 『喜んで進んで　そして　思慮深く思いやりのある』が名称の由来です。人事部長により委嘱された9名で構成されています。入社時フォローメールの配信から定例ミーティング、職場定着マニュアルの作成、職場アンケートの実施、聴覚に障がいのある社員向け研修の開催、個別相談を行いながら、障がいのある社員の職場定着推進及びさらなる活躍を支援しています。 聴覚障がい者向け研修 三井住友海上では、研修所にて毎年１回、全国に所属する聴覚に障がいのある社員を対象に研修を開催しています。本研修では、外部講師によるビジネスキルアップを目的とした研修テーマや、社員同士の情報交流、グループミーティング等を行っており、研修中は手話通訳およびＰＣ筆記通訳を同時配備しています。 障がい配慮：転勤配慮、車通勤、拡大読書器、筆談、難聴用電話機、車いす用トイレ、車いす用エレベーター、バリアフリーオフィス、就業時間、残業時間、通院配慮、健康管理室有り、職業相談員配置

充実の制度が自慢！ 　障がいのある方も安心して長く働けます。金融業界というと年功序列のイメージが強いですが、自由闊達な社風で意欲のある方には、立場や障がいに関係なく活躍できる体制と環境を整えているのが同社の特徴です。 　その一例に、配属先の先輩社員がサポートにあたる「サポート社員」制度があり、仕事上の悩みを相談することもできるため、働く上での不安も解消できます。自分のするべきことがはっきり見え、よりやりがいを持って仕事に取り組むことができます。60歳の定年を超えても再雇用制度を利用して長く働いている方もたくさんいます。また、嘱託社員でも産休・育休制度を利用して職場復帰することもできます。 　このように、同社は年齢や経験を問わず、キャリアを積みたい方にはぴったりの環境。各種制度を活用して、今も障がいのお持ちの方が多く活躍しています。