東京(23区外)、法務・コンプライアンス、営業事務職、工事・施工管理、機械エンジニア、英文事務・通訳・翻訳、転勤なし、コミュニケーション能力を活かせる仕事の障がい者雇用の求人が27件あります。

お客様の理想を反映したオーダーメイドマンションを多く建設しています。 低層から中高層まで、RC造のものが大多数を占めますが、鉄骨・木造2×4を施工することも。そういった施工現場の工程管理、コスト管理、品質管理、安全管理を担当して頂きます。幅広い建築物件を扱うことができますのでキャリアアップにもつながります。

日本発唯一の国際カードブランドJCBで働きませんか。 サポーティブ・アソシエイト職（SA職）の募集です。 幅広い事務ワークの中から、適性や希望を考慮したお仕事をお任せします。 JCBでは様々な障がいをお持ちの方が在籍し、一人ひとりがその能力を最大限に発揮しています。 意欲に溢れ、自分の道を自分で切り拓くことが出来る方のご応募をお待ちしております！ 【特徴】 JCBのSA職（サポーティブ・アソシエイト職）は、自由度が高い環境のもと、一人ひとりにあった働き方のできる、新しいワーキングスタイル。 更新回数に上限のない6ヵ月毎の契約形態で、原則部署の異動はありません。 2年を超えて勤務し、かつ希望する方は、原則、無期雇用契約の選択が可能です。 あなた自身のライフプランとモチベーション次第で、じっくり腰を落ち着けて働くことができ、子育てをしながら働いている方も多く在籍しています。 クレジットカード業界の専門知識は不要で、金融業界未経験の方も多く活躍しています。

役職、年齢、入社年度に関係なく、新人であっても自分の意見を自由に述べることができます。指示された作業をただこなしていればよいという受身の姿勢ではなく、常に自分で考えて行動していく社員の集まりです。 社内は“みんなファミリー”という雰囲気もあり、自由な服装で業務に取り組むことができるため、和やかな雰囲気です。 ここぞ！という時には、バシッとスーツで決めて、場を締める、そんなメリハリのある職場です。

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◎残業はほとんどなくワークライフバランスが取りやすい仕事です ◎スキルに合わせて担当業務を調整いたします ◎一人ひとりに合わせた丁寧なOJT研修がありますので安心です ◎アットホームな雰囲気でお仕事できます ◎沖縄事務センターの従業員数は10名、男女比5：5、平均年齢37.6歳です

・車いす対応可能、車通勤可、拡大読書器・音声読み上げソフト可、筆談・チャット対応可 ・障がい者雇用実績10名 ・完全在宅勤務を検討可能

01 障がいのある社員向けの環境、配慮等 障がい者職場定着支援組織「チームWITH」による支援活動 三井住友海上では、全国の職場で働く障がいのある社員が、それぞれの職場で「働く喜びを見出し、能力を十分に発揮できる」職場環境づくりを目指し、1987年8月に『チームWITH』を発足しました。「チームWITH」とはWILLINGLY & THOUGHTFULLY 『喜んで進んで　そして　思慮深く思いやりのある』が名称の由来です。人事部長により委嘱された9名で構成されています。入社時フォローメールの配信から定例ミーティング、職場定着マニュアルの作成、職場アンケートの実施、聴覚に障がいのある社員向け研修の開催、個別相談を行いながら、障がいのある社員の職場定着推進及びさらなる活躍を支援しています。 聴覚障がい者向け研修 三井住友海上では、研修所にて毎年１回、全国に所属する聴覚に障がいのある社員を対象に研修を開催しています。本研修では、外部講師によるビジネスキルアップを目的とした研修テーマや、社員同士の情報交流、グループミーティング等を行っており、研修中は手話通訳およびＰＣ筆記通訳を同時配備しています。 障がい配慮：転勤配慮、車通勤、拡大読書器、筆談、難聴用電話機、車いす用トイレ、車いす用エレベーター、バリアフリーオフィス、就業時間、残業時間、通院配慮、健康管理室有り、職業相談員配置

駅の目の前のビルで、通勤は非常に便利です。 障がいをお持ちの方が管理部門などの様々な部門で活躍しています。

障がいへの配慮、働きやすい制度、成長をめざせるキャリアの仕組みが整っています。 安心して長く働けるあたたかい職場があります。 ・音声認識ソフト「UDトークアプリ」を採用してます ・手話勉強会や手話検定勉強会などのサークル活動を行なっています ・研修では図解付きの手順書やマニュアルを多用し、理解促進に努めています ・障がい者職業生活相談員や定着支援スタッフが、各種相談に対応しています ・短時間勤務・保育料補助支給制度や、介護休職・介護休暇などさまざまなサポート ・業務を習得した方が、能力を活かして更に実力を発揮するためキャリアアップ制度 ・従業員個人のスポーツ活動を支援する「社内アスリート支援制度」（2021年度時点）