法務・コンプライアンス、その他、ゲーム会社・エンタメ業界、デザイン・広告業界、社会のインフラ業界（電気・ガス・水道など）、金融・保険業界、育児支援制度あり、グローバル展開、在宅勤務可能、多目的トイレの障がい者雇用の求人が16件あります。

当社では、職員のライフスタイルや業務を効率的に行うため、始業・終業時間を職員自身が決めるフレックスタイム制度を採用しています。 また、女性職員の活躍をサポートするための支援制度を用意しています。 具体的には産前産後休業、育児休業、育児のための短時間勤務等がございます。 上記以外にも多様な働き方を支援する様々な制度を整え、社員が仕事と生活の調和を実現し、最大限の能力を発揮できる環境を整備しております。

■お薦めポイント ・フレックスタイム（コアタイム：10時～15時）制度があり、通院等柔軟に調整が可能で働きやすい環境です。 ・障がい者枠でご勤務されている方で10年以上お勤めの方もいらっしゃる等、定着率も高いです。 ・社内に産業医と保健師がおりますので、困ったことがあれば相談することができます。 ・統合以前から40年以上赤字決算がない安定企業です。 ■社内風土 アットホームで穏やかな雰囲気が特徴です。中途入社の方が多数いますが、その温かな雰囲気で、すぐに社内に打ち解けることができます。 上司や先輩に何でも相談しやすい風通しの良さがあり、ミーティングでも時には笑顔を交えながら活発な議論が行われています。また、社内に産業医と保健師がおりますので、困ったことがあればそこで相談することもできます。 東京ガスには障害者雇用のノウハウが豊富にあります。当社でも、そのノウハウを共有しながら、皆さんにとって働きやすい環境を整備していきたいと思います。今回募集する東京本社はバリアフリーや車いす用トイレなどの設備も整っています。きっと、能力を発揮していただけると思います。 ■雇用実績 ・5年以上継続して在籍をされている社員の方が複数いらっしゃいます。 ・入社後に正社員登用の実績もございます。

博報堂プロダクツには、総合職も一般職もありません。 採用時から専門職を選択してご入社いただいております。 社員すべてが「こしらえる」を生業とする80を超える専門職いずれかに就き、 日々の仕事を通して自立したプロフェッショナルとして活躍しています。

博報堂プロダクツには、総合職も一般職もありません。 採用時から専門職を選択してご入社いただいております。 社員すべてが「こしらえる」を生業とする80を超える専門職いずれかに就き、 日々の仕事を通して自立したプロフェッショナルとして活躍しています。

セガでは、通年で障がい者採用を募集しています。 セガグループのミッションである「感動体験を創造し続ける」実現のため、多様性を重視しております。意欲のある方の応募をお待ちしています。 これまでの経験・スキルを活かしたい方も、これから徐々にステップアップしたい方も、ぜひご応募ください。

弊社では障がいの有無の垣根はなく、「モチベーション向上」「人材育成」「働く環境の改善」という3つの柱を軸に、「多様性」を尊重し、人材ひとり一人の持つ力を最大限に活かせる組織づくりをめざし日々取り組んでいます。 JRグループという安定した基盤のもとで、研修や資格取得支援などを生かして成長しつつ、休暇もしっかり取得し、ワークバランスを整えて働いていただける環境が整っています。ぜひ、JRグループ企業の一員としてあなたらしいキャリアを築いてください。そのためのサポートは惜しみません！

25卒の皆様へ向けて、インターンシップを開催いたします。 企業説明の他、障がいを持って働く職員との座談会も実施予定。 ぜひご応募ください。 ※応募者多数の場合は抽選にて参加者にご連絡いたします。

第2新卒可　 【メガバンクとの比較】 ■少数精鋭:職員1人あたりの総資産額は、メガバンクの約4倍にあたります。 ■安定感:同行の自己資本比率は19.65%と、国内主要行トップクラスです。 ■格付:民間金融機関としては、長期に渡りトップクラスの高い格付を安定的に維持しております。

常に進化を模索しているクレジットカード事業を支える、総合職として活躍してほしいと願っています。営業戦略・セールスプロモーション・提携カードの開発などを担う「営業」、カード会社の心臓部「システム」、カードの入会審査をはじめとする手続きやカードの悪用を防ぐ「事務管理」、お支払いについてのサポートを担当する「債務管理」といった仕事があります。多様な業務を担い、成長を目指せる環境です。

働き方改革の取り組みを進める「ワーキンググループ」を設置し、社員の声をヒアリングし、ワークライフバランス改善、就業環境の効率化を進めています。平均勤続年数17年以上、リフレッシュ休暇5日間の制度化（取得率は90%以上）、男女問わず産休・育休制度の利用を推奨