経理、調達・購買、ITエンジニア・プログラマー・情報通信業界、社会のインフラ業界（電気・ガス・水道など）、コンサルティング・その他サービス業界、40代・50代活躍中、社員食堂・昼食補助あり、正社員登用ありの障がい者雇用の求人が28件あります。

■お薦めポイント ・フレックスタイム（コアタイム：10時～15時）制度があり、通院等柔軟に調整が可能で働きやすい環境です。 ・障がい者枠でご勤務されている方で10年以上お勤めの方もいらっしゃる等、定着率も高いです。 ・社内に産業医と保健師がおりますので、困ったことがあれば相談することができます。 ・統合以前から40年以上赤字決算がない安定企業です。 ■社内風土 アットホームで穏やかな雰囲気が特徴です。中途入社の方が多数いますが、その温かな雰囲気で、すぐに社内に打ち解けることができます。 上司や先輩に何でも相談しやすい風通しの良さがあり、ミーティングでも時には笑顔を交えながら活発な議論が行われています。また、社内に産業医と保健師がおりますので、困ったことがあればそこで相談することもできます。 東京ガスには障害者雇用のノウハウが豊富にあります。当社でも、そのノウハウを共有しながら、皆さんにとって働きやすい環境を整備していきたいと思います。今回募集する東京本社はバリアフリーや車いす用トイレなどの設備も整っています。きっと、能力を発揮していただけると思います。 ■雇用実績 ・5年以上継続して在籍をされている社員の方が複数いらっしゃいます。 ・入社後に正社員登用の実績もございます。

フレックスタイム制度を導入し、10時から15時までをコアタイムとすることで、個々の状況に応じた出退社を可能としています。 さらに、育児休暇後に職場復帰する際には、子供が小学校2年になるまで時短勤務を継続できるようにし、長く働きやすい環境を整えています。

東芝は“ダイバーシティ（多様性）”を大切にしている企業です。さまざまな個性を持つ人財が集うことで、企業としての活力が生まれる。障がい者採用に積極的に取り組んでいるのもその一環です。 新卒採用の場合、健常者の方々と採用スタンスは同じです。東芝で活躍できる学力や資質を有する方であれば、障がいの程度に関係なく、通常の雇用形態で当社の一員としてお迎えしています。「東芝で本当に仕事ができる人かどうか」という観点で選考を行った結果として、今年度も、さまざまな障がいを持った方が入社しています。 入社後は、東芝人として、同じステージ、同じ職種で、みなさんがお持ちの能力を存分に発揮できる機会を提供します。 昇進や昇格についても同様です。事実、障がいを持ちながら管理職のポジションで力を振るっている社員も多数います。 すべては、みなさんの志や意欲次第なのです。

弊社では障がいの有無の垣根はなく、「モチベーション向上」「人材育成」「働く環境の改善」という3つの柱を軸に、「多様性」を尊重し、人材ひとり一人の持つ力を最大限に活かせる組織づくりをめざし日々取り組んでいます。 JRグループという安定した基盤のもとで、研修や資格取得支援などを生かして成長しつつ、休暇もしっかり取得し、ワークバランスを整えて働いていただける環境が整っています。ぜひ、JRグループ企業の一員としてあなたらしいキャリアを築いてください。そのためのサポートは惜しみません！

・経営層とも距離が近く、自ら提案や意見を述べることができます。 ・土日祝日休みで年間休日123日、残業平均月10時間程度のため、自身でオン・オフの切り替えを行い、ワークライフバランスよく働けます。

・経営層とも距離が近く、自ら提案や意見を述べることができます。 ・土日祝日休みで年間休日125日、残業平均月20時間程度のため、自身でオン・オフの切り替えを行い、ワークライフバランスよく働けます。

・経営層とも距離が近く、自ら提案や意見を述べることができます。 ・土日祝日休みで年間休日123日、残業平均月10時間程度のため、自身でオン・オフの切り替えを行い、ワークライフバランスよく働けます。

私たちは、多様な個性、専門性、先進技術をもった人と会社が結びつき、切磋琢磨している集団です。 そこに息づく多様性、先進性、独創性をいっそう発揮しながら、お客さまに新鮮な驚きをお届けしていきます。 福利厚生を充実させ、安心して長期就業ができる環境を整えてお待ちしております！

・2年間程度の修得期間を設けますので、業務経験は不問です。 ・休暇の取得は比較的用容易です。 ・外出は殆どありません。（月に１日あるかないか。） ・テレワークが十分可能な仕事です

働き方改革の取り組みを進める「ワーキンググループ」を設置し、社員の声をヒアリングし、ワークライフバランス改善、就業環境の効率化を進めています。平均勤続年数17年以上、リフレッシュ休暇5日間の制度化（取得率は90%以上）、男女問わず産休・育休制度の利用を推奨